水害や土砂災害が起こりそうな時には事前に情報を使ってその危機を察知し、対応していくことが理想です。しかし現実問題として、様々な要因によりそれが困難になることがあります。
例えば予測の不確実性です。気象情報は一般的に言って先のことほど不確実で、目先1〜3時間程度のことの方がより確実という特徴を持ちます。このため、あまり大したことにならないという事前の予測に基づいて対応していたら、目先の予報で急激に今後の状況が悪くなることが分かり、対応に追われるという例が発生しかねません。雨の降り方によっては、実況が悪くなってから警報などの情報が後追い的に発表されることがあります。民間気象会社で気象情報を伝える側にいた時には何度もこうした事態に遭遇しました。残念ながら、全てのことを前もって予測するような技術や科学力を我々は持ち合わせていないのです。
また、災害の進展が非常に早いという点も見過ごせません。
日本の河川の場合は流域で降った雨が比較的短時間のうちに河川に流れ込むという特徴をもっています。「日本の川は川ではなく滝である」と明治時代に日本の治水事業に携わったオランダ人技師が述べたという記録が残っています。オランダを流れる大河川は国際河川であり、上流部の別の国（フランスやドイツなど）に降った雨が時間をかけて流れ込んでくるという特徴があります。そうした河川の水位が上昇した時には河川管理の当局がヘリコプターを飛ばし、上空から河川の状況を観測するといったある意味余裕をもった対応を取っているのを見て、河川増水時には一分一秒を争うように対応せざるを得ない日本の事情とは異なるという印象を抱いたことがあります。
日本の河川はオランダを流れるような河川に比べればまさに「滝」で、都市部を流れる流域の小さな河川では、大雨となり水位が上がり始めてからものの30分もしないうちに堤防すれすれになるという例もあります（東京都渋谷区や港区を流れる渋谷川・古川など）。こうなってくるといくらタイムリーに公的機関が情報を出そうが、水位の上昇具合を自分で見て行動しようが、リードタイムの短さの問題からできることとできないことがどうしても出てきます。
そこで考えておきたいことは、気象情報を利用した防災対策だけを水害対策の柱にしないことです。もし気象現象が予測に反して悪い方にブレても、あるいは急激に水位が上がるような例に見舞われても、被害の発生を自動的に低減する仕組みをもっていればより安全度が高まります。人の判断が介在しない防災、人の対応が介在しない防災、そうしたものが望まれるのです。
この考え方はオランダの水害対策のアプローチに由来しています。オランダは下の図のように、マルチレイヤー（多層）で水害対策を組んでいくことを基本としています。
堤防などの治水対策で水害の危険性を低減させるのが一番下の層、堤防が決壊しても水が住宅などに侵入しないように空間を利用するのが真ん中の層（住宅地などを小さな堤防でさらに囲んでおく対応などがオランダ随所で見られます）、そして一番上は避難などの災害マネジメントにかかる層です。気象情報を使って判断しながら避難行動などを行うという部分は一番上の層に該当します。
オランダの取り組みから学ぶべきことは、これら3つの組み合わせをデフォルトとし、水害に対してより強靭な社会を作っていこうとしていることです。
堤防のかさ上げなどは公的機関が行いますが、浸水しない、あるいは浸水しても大きな被害が発生しないような土地利用や対策を取ることは個々の企業や住民のレベルで実施できるものがありませんか？例えばかさ上げや1F部分のピロティー化、建物の中の主要機能を浸水を免れる高さの階に置くなどという対応です。水が入ってくるのを止める止水機能を持った移動可能なバリアも各社が提供しています。施設や工場の周りに増水が見込まれる時には設置しておくというのも海外ではよく見られることです。
日本のように水害が短時間で進展しうる場所の場合、気象情報を利用した対策だけを考えるのではなく、先ほどの図で言う真ん中の部分、つまり土地利用や建物の利用の中で自動的に減災が進む要素を組み込んでおくことが強く求められます。複数の対策を組み合わせていくことで、災害に対する耐性がより向上していきます。
